専攻研究分野
計量経済学
労働経済学
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先生の略歴
1952年 栃木県で生誕
1953年 慶應義塾大学商学部卒業
1980年 慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程を修了
1985年～
1987年 コロンビア大学の経済学部で客員研究員となる
1993年 一橋大学経済研究所の客員教授となる。
同年 スタンフォード大学経済政策研究所の客員研究員に
1994年 スタンフォード大学経済政策研究所の客員研究員に
同年 オハイオ州立大学経済学部の客員教授に
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研究会について （以下、先生より）
【この研究会での目的】
この研究会では、
それぞれのゼミ員の興味ある経済現象について、理論的かつ実証的に分析を行い、そこに介在する制度や政策のあり方について、自らの考えに基づき評価できる能力を身につけることを目的とする。
【学生への要望】
現在の日本社会はこれまでの習慣を脱ぎ捨て，大きく変貌しようとしている．これまでは「日本社会の常識に照らし合わせ，当然であると思われていた制度・政策」が，「変わり行く世界地図の中で，その存在意義自身を」が問われるようになった．制度が安定している時代であれば，それを与件として, そのシステムの中で企業や個人はどのように行動するのかを分析すればそれで済んだ．しかし，制度のあり方自体が問われるようになると，もはやそれを与件として扱うことはできず．「制度の存在理由」という根本問題まで立ち戻って，考察しなければならない．表面的な理解だけでは不十分であり，現象の根底に存在するメカニズムを理解しなければならなくなる．
経済学は，こうした問いかけに対して十分答えうる分析力を持ち合わせている．たとえば，企業と労働者の間の雇用慣行である．わが国では，終身雇用制や年功賃金制度が一般的であり，各企業はこの枠組みの中で労働者のインセンティブを高めるための雇用管理のあり方を追求してきた．しかし最近になると，経済成長が低下し，さらに技術革新や規制緩和により産業構造が急速に転換し，高齢化・女性の社会進出が進行するようになると，従来の雇用システムとは違ったものが求められるようになってくる．そうした状況で，雇用システムのあり方を考える上では，終身雇用制や年功賃金制がどのような経済メカニズムにより生み出されてきたのか，そしてその生成に影響を与えてきた要因は何であり，それがどのように変わりつつあるのか，そして他の国ではどうなのかといった基本問題を理解しなければならない．単に企業や労働者にアンケート調査を行い，企業や労働者の終身雇用制に対する意識の変化を指摘したところで，変化の方向性が見えてくるわけではない．
これを見定めるためには，
「なぜ，いま，人々の意識は変わりつつあるのか」そして「変化をもたらしている要因は何か」に答えられなければならない．
こうした根本問題にまで溯れるようになるには， 各ゼミ参加者の強烈な好奇心と決してギブ・アップすることのない粘り強さが必要である．
このゼミでは分析の対象を各自の選択に任せるため，ややもすると一つのことに集中できず分析が中途半端に終わってしまう危険性もある．このため，ゼミに入って最初のころは，各自の持ちよったテーマに基づき，ディベートを重ね，これからの2年間，自分が研究していくに値するテーマであるかを冷静に考えるチャンスを与える．ディベートを行うことは，他の人から質問を受けることにより，一見自分で理解できたと思っていても，実はその根底を理解していないことに気づくよい機会になる．ゼミ員から“突っ込み”と呼ばれて嫌われている私の連発する「なぜ」という質問も，理解を深めていく上では役に立つと，少なくとも私は思っている．
学校での勉強は往々にして分析道具の学習に終わってしまう場合が多い．この研究会では，現実を理解する上で学んだ分析道具が理解できなくては意味がないという反省から，まず自分が興味を持っている現象が何であり，それを理解するには何を知る必要があるか，そしてどのような分析道具を使うことが有効であるかを，体験を通じて学んでいくことに力点を置く．
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僕たちが日々学び取っているのは、あまりに無知がゆえに恐ろしく興味深く感じる社会の現状と、これからの日本の様々な「環境」のあり方をおもう先生のリアルな気持ち・・・先生のお話が社会勉強として教養になり、それをきっかけに自分のしたいことがみつかるなんてことも、あるかもしれません。
